車の浸水対策｜被害を防ぐ方法と緊急時の脱出手順

近年、ゲリラ豪雨や台風による水害が全国各地で頻発しています。 ニュースで冠水した道路に車が立ち往生している映像を見て、「もし自分が同じ状況になったらどうしよう」と不安を感じた方も多いのではないでしょうか。

車の浸水被害は、命にかかわる危険をもたらすだけでなく、愛車に深刻なダメージを与えます。 電気系統のショートによる車両火災や、エンジン内部への水侵入による故障など、一度浸水した車は修理が困難になるケースも少なくありません。

しかし、事前に正しい知識を身につけておけば、浸水被害を未然に防いだり、緊急時に適切な行動をとったりすることが可能です。 この記事では、車がどの程度まで浸水に耐えられるのかという基礎知識から、浸水を防ぐための事前対策、万が一のときの脱出方法、そして浸水後の正しい対処法まで詳しく解説します。

ドライバーなら誰もが知っておくべき浸水対策の知識を、この機会にしっかりと身につけておきましょう。

車はどこまで浸水すると危険なのか

車の浸水対策を考えるうえで、まず知っておきたいのが「どの程度の水深まで車は耐えられるのか」という点です。 冠水した道路に遭遇したとき、このくらいなら通り抜けられるだろうと安易に判断してしまうと、思わぬトラブルに見舞われる可能性があります。

車種によって耐えられる水深は異なりますが、一般的な乗用車の場合は想像以上に浅い水深で走行不能になることを理解しておく必要があります。 ここでは、浸水の限界ラインとなる2つの目安について詳しく解説します。

マフラーの位置が限界ライン

車の浸水において、最も重要な判断基準となるのがマフラーの位置です。 マフラーは車体の後部下側に設置されている排気管の出口であり、エンジンで発生した排気ガスを車外に排出する役割を担っています。

エンジンが稼働している間は、マフラーから常に排気ガスが押し出されているため、多少の水しぶきがかかっても内部への浸水を防ぐことができます。 しかし、マフラーの位置まで水位が達してしまうと状況は一変します。

水がマフラーから逆流してエンジン内部に侵入すると、エンジンは即座に停止してしまいます。 さらに深刻なのは、一度水が入り込んだエンジンは内部でウォーターハンマー現象を起こし、ピストンやコンロッドといった重要な部品が破損する恐れがあることです。

車種タイプ	マフラーの地上高の目安	注意点
セダン	約20〜30cm	車高が低く、浸水リスクが高い
軽自動車	約25〜35cm	車体が軽く、水流に流されやすい
SUV	約30〜45cm	比較的高いが過信は禁物
ミニバン	約25〜40cm	重量があり安定しているが油断できない

上記の数値はあくまでも目安であり、車種やグレードによって大きく異なります。 自分の車のマフラー位置を事前に確認しておくことをおすすめします。

タイヤ半分の水深で走行不能になる理由

「タイヤの半分程度なら大丈夫だろう」と考える方は少なくありません。 しかし実際には、タイヤの半分程度の水深でも車は走行不能に陥る危険性があります。

その理由は大きく分けて3つあります。

1つ目は、前述したマフラーへの浸水リスクです。 タイヤの半分といえば、一般的な乗用車で約25〜30cm程度の水深になります。 この水深はセダンタイプのマフラー位置とほぼ同じであり、走行中に巻き上げた水がマフラーから浸入する可能性が非常に高くなります。

2つ目は、エンジンルームへの水の侵入です。 車が冠水路を走行すると、前方から大量の水がエンジンルームに流れ込みます。 エアインテーク（吸気口）から水が入り込むと、エンジンに直接ダメージを与えることになります。

3つ目は、電気系統へのダメージです。 現代の車は多くの電子部品で制御されており、それらの配線やコネクターは車体下部に集中しています。 水に浸かることで電気系統がショートし、エンジンの制御が不能になるケースも珍しくありません。

• タイヤ半分の水深でも、マフラーが水没する車種がある
• 走行による水しぶきで、実際の水深以上に高い位置まで水がかかる
• 電子制御ユニットやセンサー類が水に弱く、故障の原因となる
• 浮力によってタイヤのグリップ力が低下し、操縦不能になる

JAFが実施したテストによると、水深30cmを超えると多くの車でドアを開けることが困難になるという結果が出ています。 安全のためには、タイヤの3分の1程度を超える水深には絶対に進入しないという意識を持つことが重要です。

浸水した車に起こるトラブル

車が浸水してしまった場合、どのようなトラブルが発生するのでしょうか。 外見上は問題なさそうに見えても、内部では深刻なダメージが進行していることがあります。

浸水による被害を正しく理解することで、万が一の際に適切な判断ができるようになります。 ここでは、浸水した車に起こりうる4つの主なトラブルについて詳しく解説します。

電気系統のショートと発火リスク

現代の車は、電子制御によってエンジンやブレーキ、エアバッグなど多くのシステムが管理されています。 車内には数キロメートルにも及ぶ電気配線が張り巡らされており、これらが水に浸かることで深刻な問題が発生します。

電気系統が水に濡れると、本来絶縁されているべき回路同士が水を介してつながり、ショート（短絡）を起こします。 ショートが発生すると、制御不能な電流が流れて電子部品を破壊したり、最悪の場合は発火事故につながったりする危険があります。

特に注意が必要なのは、海水や泥水による浸水です。 海水には塩分が含まれており、真水よりも電気を通しやすい性質があります。 そのため、海水に浸かった車はエンジンをかけていない状態でも、バッテリーの電気によって自然発火する可能性があるのです。

浸水の種類	電気系統へのリスク	発火の危険性
真水（雨水）	回路のショート、部品の故障	中程度
泥水	配線の腐食、接触不良	中〜高程度
海水	急速な腐食、高い通電性	非常に高い

浸水した車は、外見に問題がなくても電気系統が損傷している可能性があります。 水が引いた後にエンジンをかけようとすると、ショートによって車両火災が発生するリスクがあるため、絶対に自分でエンジンをかけてはいけません。

エンジン内部への水侵入による故障

エンジンは車の心臓部であり、一度水が侵入すると致命的なダメージを受けることになります。 エンジン内部への水の侵入経路は主に2つあり、それぞれ深刻な故障の原因となります。

1つ目の経路は、マフラーからの逆流です。 エンジンが停止した状態で水位がマフラーを超えると、水がマフラーを通じてエンジン内部に流れ込みます。 シリンダー内に水が溜まった状態でエンジンをかけようとすると、ウォーターハンマー現象が発生します。

ウォーターハンマー現象とは、水は空気と違って圧縮できないため、ピストンが水を押しつぶそうとした際に、コンロッドやクランクシャフトが折れてしまう現象です。 この故障が起きると、エンジン本体の交換が必要となり、修理費用は数十万円から100万円を超えることもあります。

2つ目の経路は、エアインテーク（吸気口）からの浸水です。 エンジンは空気を吸い込んで燃料と混合し、爆発させることで動力を得ています。 冠水路を走行する際に巻き上げた水がエアインテークから吸い込まれると、やはりエンジン内部で同様の問題が発生します。

• シリンダー内への浸水でウォーターハンマー現象が発生
• コンロッドやピストンが変形・破損する
• クランクシャフトが曲がり、エンジン全体の交換が必要になる
• エンジンオイルが水と混ざって乳化し、潤滑機能を失う

エンジン内部に水が入った車を無理に動かそうとすると、被害がさらに拡大します。 浸水の可能性がある場合は、専門家の点検を受けるまでエンジンをかけないことが鉄則です。

車内に残るカビや異臭の問題

車内まで水が浸入した場合、目に見える汚れだけでなく、カビや異臭という長期的な問題が発生します。 道路にあふれた水には、下水や泥、雑菌などが大量に含まれており、これらが車内の隅々まで染み込んでしまいます。

シートやカーペットは吸水性の高い素材でできているため、一度水を吸い込むと完全に乾燥させることが非常に困難です。 湿った状態が続くと、雑菌が繁殖してカビが発生し、不快な異臭を放つようになります。

特に問題となるのは、シートの中に使われているウレタンフォームです。 スポンジ状の構造をしているため水を含みやすく、表面を拭いただけでは内部の水分を取り除くことができません。 そのまま放置すると、シート内部でカビが繁殖し、車内全体に悪臭が充満することになります。

浸水した部位	発生する問題	対処法
フロアカーペット	カビ、異臭、床板の腐食	取り外して洗浄・乾燥、または交換
シート	内部のカビ繁殖、異臭	完全分解して乾燥、多くは交換が必要
ドア内張り	カビ、異臭、配線への悪影響	取り外して洗浄・乾燥
天井	水染み、カビ	クリーニングまたは張り替え

一度カビが発生してしまうと、一般的な清掃では完全に除去することができません。 専門業者によるクリーニングを依頼しても、シートやカーペットをすべて交換しないと異臭が消えないケースも多く、修理費用が高額になることを覚悟しなければなりません。

修理不能で廃車になるケース

浸水被害の程度によっては、どれだけ費用をかけても修理が不可能となり、廃車を選択せざるを得ない状況になることがあります。 どのような場合に廃車となるのか、その目安を知っておくことは重要です。

一般的に、車の床面を超える水深まで浸水した場合は、廃車となる可能性が高くなります。 ダッシュボード付近まで水が達した場合は、ほぼ確実に廃車となると考えてよいでしょう。

その理由は、車の重要な電子部品の多くがダッシュボード周辺に集中しているからです。 エンジンコントロールユニット（ECU）、各種センサー、エアバッグの制御装置など、これらの部品がすべて水没すると、交換費用だけで車両価格を超えてしまうことがあります。

• シート下まで浸水：電気系統の被害が深刻化、修理費用は数十万円以上
• ダッシュボード下まで浸水：ECUや主要センサーが水没、修理費用は100万円を超える可能性
• ダッシュボード上まで浸水：ほぼ全ての電子部品と内装が被害、修理は現実的でない
• 車体全体が水没：フレームの腐食も進行、廃車がほぼ確定

また、費用をかけて修理したとしても、一度浸水した車は中古車市場で「冠水歴あり」という扱いになります。 これは「修復歴あり」よりもさらに評価が低く、将来的に売却しようとしても値段がつかない可能性が高いのです。

修理費用と車の価値を冷静に比較し、場合によっては早めに廃車を決断することも賢明な選択といえます。

浸水被害を防ぐための事前対策

車の浸水被害は、事前の対策によって大幅にリスクを軽減することができます。 水害は突然やってくることもありますが、日頃から備えておくことで被害を最小限に抑えることが可能です。

ここでは、ドライバーが今すぐ実践できる5つの事前対策について詳しく解説します。

冠水しやすい道路や場所を把握する

浸水被害を防ぐ第一歩は、冠水しやすい道路や場所を事前に把握しておくことです。 普段から通行する道路の中に、大雨時に危険となる場所がないかを確認しておきましょう。

冠水が起きやすい場所にはいくつかの特徴があります。 地形的に水が集まりやすい低地や窪地、排水設備の能力を超える水量が集中する場所は特に注意が必要です。

アンダーパスや低地の危険性

アンダーパスとは、鉄道や幹線道路の下をくぐり抜けるために、周囲よりも低く掘り下げられた道路のことです。 立体交差のために作られたこの構造は、大雨の際に雨水が集中しやすく、非常に短時間で冠水するという危険な特性を持っています。

アンダーパスの入り口では水深が浅く見えても、最深部では車が完全に水没するほどの深さになっていることがあります。 見通しが効かないまま進入し、引き返せなくなって閉じ込められる事故が毎年発生しています。

同様に、河川の近くや海抜の低い地域、周囲を高い土地に囲まれた窪地なども冠水リスクが高い場所です。 大規模な商業施設の地下駐車場も、排水が追いつかなくなると一気に水が流れ込む可能性があります。

冠水しやすい場所	危険度	特徴
アンダーパス	非常に高い	短時間で深く冠水、脱出困難
高架下の道路	高い	水が溜まりやすい構造
河川沿いの道路	高い	氾濫時に一気に浸水
地下駐車場	中〜高	排水限界を超えると急速に浸水
坂道の底部	中程度	水が集まりやすい

ハザードマップの活用方法

冠水しやすい場所を効率的に把握するには、ハザードマップの活用が非常に有効です。 国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」では、全国の洪水や浸水のリスク情報を簡単に確認することができます。

ハザードマップには、河川が氾濫した場合にどの地域がどの程度浸水するかという予測が色分けで表示されています。 自宅周辺や通勤経路、よく利用する道路について事前にチェックしておくことで、大雨時に避けるべきルートを把握できます。

• 国土交通省「ハザードマップポータルサイト」で住所を入力して確認
• 「洪水浸水想定区域」で浸水深を色別に確認
• 地方自治体が公開している「道路冠水注意箇所マップ」も参考にする
• スマートフォンにブックマークしておき、いつでも確認できるようにする

また、お住まいの市区町村が独自に作成しているハザードマップも確認しておくとよいでしょう。 地域の詳細な情報が記載されていることが多く、より実用的な対策を立てることができます。

天気予報と警報をこまめに確認する

近年のゲリラ豪雨は、予測が難しく突然発生することで知られています。 しかし、気象庁の技術も年々向上しており、大雨の可能性についてはある程度事前に把握することが可能になっています。

車を運転する予定がある日は、出発前に必ず天気予報を確認する習慣をつけましょう。 特に「大雨警報」や「洪水警報」が発令されている場合は、不要不急の外出を控えることが最も確実な浸水対策となります。

スマートフォンの天気アプリには、雨雲レーダー機能が搭載されているものが多くあります。 この機能を使えば、今後数時間の雨雲の動きを予測できるため、外出のタイミングを調整することができます。

警報・注意報の種類	発令基準	ドライバーがとるべき行動
大雨注意報	大雨による災害の恐れ	気象情報に注意、不要な外出を控える
大雨警報	重大な災害の恐れ	外出を控える、運転中なら安全な場所へ
洪水警報	河川の氾濫による重大な災害の恐れ	河川近くを避ける、高台への移動を検討
記録的短時間大雨情報	数年に一度の猛烈な雨	直ちに安全確保、運転を中止

また、走行中に雨が強くなってきた場合は、安全な場所に車を停めて天気の回復を待つことも選択肢の一つです。 無理に走行を続けることで浸水被害に遭うリスクを考えれば、少しの時間を待つことは決して無駄ではありません。

冠水した道路には絶対に進入しない

浸水被害を防ぐための最も基本的かつ重要な対策は、冠水した道路には絶対に進入しないということです。 「浅そうだから大丈夫」「他の車も通っているから通れるだろう」という判断は非常に危険です。

冠水した道路は、見た目では水深を正確に判断することができません。 道路の表面が水で覆われると、路面の凹凸やマンホールの位置、側溝の場所などが全くわからなくなります。 一見すると浅そうに見えても、実際にはタイヤが完全に水没するほど深い場所が隠れていることがあります。

また、冠水路を走行すると車が巻き上げる水しぶきによって、実際の水深以上の高さまで水がかかります。 タイヤの半分程度の水深でも、マフラーやエンジンルームに水が浸入する可能性は十分にあるのです。

• 冠水路の水深は見た目では判断できない
• マンホールの蓋が外れていたり、側溝に落ちたりする危険がある
• 水流によって車が押し流されることがある
• 一度進入すると引き返すことが困難になる場合がある

もし走行中に冠水路に遭遇したら、迷わずに引き返すか、別のルートを選択してください。 少し遠回りになったとしても、車が水没するリスクを避けることの方がはるかに重要です。

特にアンダーパスでは、入り口では浅く見えても奥に進むほど水深が深くなります。 「進入禁止」の看板や警告灯が設置されている場合は、絶対に従ってください。

車両保険で水害リスクに備える

どれだけ注意していても、駐車中にゲリラ豪雨に見舞われたり、予想外の場所で冠水に遭遇したりする可能性はゼロではありません。 万が一の水害に備えて、車両保険への加入を検討しておくことも重要な対策の一つです。

車両保険に加入していれば、自然災害による水没や浸水被害に対して補償を受けることができます。 修理が可能な場合は修理費用が、全損となった場合は契約時に設定した保険金額が支払われます。

ただし、車両保険の種類によっては水害が補償対象外となっている場合もあります。 「一般型」の車両保険であれば通常は水害も補償されますが、「限定型」や「エコノミー型」の場合は対象外のことがあります。 現在の保険契約内容を確認し、必要であれば補償内容の見直しを行いましょう。

車両保険の種類	水害の補償	保険料の目安
一般型（フルカバー）	○ 補償される	高め
限定型（エコノミー＋A）	○ 補償される	中程度
エコノミー型	× 対象外の場合が多い	安め
車両保険なし	× 補償なし	–

お住まいの地域がハザードマップで浸水リスクの高いエリアに該当する場合や、通勤経路に冠水しやすい場所がある場合は、車両保険の加入を強くおすすめします。 保険料という形でリスクに備えておくことで、万が一の際の経済的な負担を大幅に軽減することができます。

走行中に浸水してしまったときの対応

事前の対策を講じていても、突然のゲリラ豪雨などで予期せず浸水に遭遇してしまうことがあります。 そのような緊急事態において、適切な対応ができるかどうかが命運を分けることになります。

ここでは、走行中に浸水してしまった場合にとるべき行動について、段階的に解説します。

水深が増す前に安全な場所へ移動する

冠水路に進入してしまったことに気づいたら、まず冷静に状況を判断することが重要です。 まだ車が動く状態であれば、できるだけ早く安全な場所へ移動することを最優先に考えましょう。

水深がまだ浅い段階であれば、ゆっくりとアクセルを踏み、一定の速度を保ちながら前進します。 このとき重要なのは、速度を上げすぎないことと、途中でエンジンを切らないことです。

速度を上げると水しぶきが高く巻き上がり、エンジンルームやマフラーに水が浸入するリスクが高まります。 かといって速度が遅すぎると、水圧で車が押し戻されたり、エンストを起こしやすくなったりします。 時速10km程度のゆっくりとした速度で、一定のアクセル開度を維持することがポイントです。

また、冠水路ではエンジンを切ってはいけません。 エンジンが回っている間は、排気ガスがマフラーから押し出されているため、ある程度の水圧までは水の侵入を防ぐことができます。 しかしエンジンを止めると、この排気圧がなくなり、水がマフラーから逆流してしまいます。

• 冠水に気づいたら焦らず冷静に状況を判断する
• 車が動く状態なら、ゆっくり一定速度で安全な場所へ移動
• 時速10km程度を維持し、水しぶきを抑える
• 絶対にエンジンを切らない
• 引き返せるなら、迷わず後退して戻る

水深がどんどん増していく状況では、無理に前進を続けるよりも、引き返す判断をした方が安全な場合があります。 バックミラーで後方を確認し、来た道を戻れる状態であれば、勇気を持って引き返すことも選択肢として検討してください。

車内に閉じ込められたときの脱出方法

最悪の場合、車が冠水路で立ち往生し、車内に閉じ込められてしまうことがあります。 水位が上昇すると水圧によってドアが開かなくなり、脱出が困難になります。

このような緊急事態に備えて、脱出方法を事前に知っておくことが命を守ることにつながります。 脱出方法は状況によって異なりますので、それぞれの方法を理解しておきましょう。

窓を開けて脱出する

水位がまだ窓よりも低い段階であれば、窓を開けて脱出することが最も確実な方法です。 パワーウィンドウは電気系統が正常であれば水中でもしばらくは作動しますので、気づいたらすぐに窓を開ける操作を行いましょう。

車は前方にエンジンという重い部品を積んでいるため、水没する際は前側から沈んでいく傾向があります。 そのため、後部座席の窓の方が開く可能性が高い場合があります。 運転席の窓が開かない場合は、すべての窓のスイッチを試してみてください。

窓が開いたら、まずシートベルトを外します。 シートベルトが固く締まって外せない場合は、後述する脱出ハンマーのカッター機能で切断する必要があります。 窓から脱出する際は、ガラスの縁でケガをしないよう注意しながら、素早く車外に出ましょう。

窓ガラスを割って脱出する

電気系統が故障してパワーウィンドウが動かない場合は、窓ガラスを割って脱出しなければなりません。 このとき重要なのは、割るべきガラスの種類を理解しておくことです。

車のガラスには2種類あり、フロントガラスには「合わせガラス」、サイドガラスには「強化ガラス」が使用されているのが一般的です。 合わせガラスは2枚のガラスの間に樹脂製のフィルムが挟まれており、非常に割りにくい構造になっています。 一方、強化ガラスは鋭利なもので1点に力を集中させると、比較的容易に割ることができます。

ガラスの種類	使用箇所	脱出時の対応
合わせガラス	フロントガラス	割りにくい、脱出には不向き
強化ガラス	サイドガラス、リアガラス	脱出ハンマーで割れる

脱出時は、必ずサイドガラス（ドアガラス）を割るようにしてください。 強化ガラスは割れると細かい粒状に砕けるため、通常のガラスよりもケガのリスクが少なくなっています。

水圧が均衡するまで待ってドアを開ける

窓を開けることも割ることもできない場合の最終手段として、車内に水が入ってくるのを待つ方法があります。 これは非常に恐怖を感じる状況ですが、冷静に対処することで脱出の可能性が開けます。

ドアが開かない原因は、車内と車外の水圧の差にあります。 車外の水位が高く、車内に水が入っていない状態では、ドアには外側から大きな圧力がかかっています。 この水圧に逆らってドアを押し開けることは、人間の力では不可能に近いのです。

しかし、車内にも水が入ってくると、車内と車外の水圧差が徐々に小さくなっていきます。 水位がほぼ同じになった時点で、ドアにかかる圧力は均衡し、ドアを開けることが可能になります。

• パニックにならず、大きく深呼吸をして落ち着く
• 車内に水が入ってくるのを待つ
• ドアロックが解除されていることを確認する
• 水位が首から上まで来たら、息を大きく吸い込む
• 足でドアを蹴り開けて、素早く水面に向かって泳ぐ

この方法は精神的に非常に厳しい状況を伴いますが、正しい知識があれば生還できる可能性が高まります。 日頃から脱出手順をイメージトレーニングしておくことで、いざというときに冷静な判断ができるようになります。

脱出用ハンマーを常備しておく重要性

車からの緊急脱出において、脱出用ハンマーは非常に心強い味方となります。 車内に常備しておくことで、万が一の際に素早く脱出できる可能性が大幅に高まります。

脱出用ハンマーは、先端が尖った金属製のハンマーで、強化ガラスを割るために設計されています。 多くの製品には、シートベルトを切断するためのカッター機能も付いており、事故時にシートベルトが外れない場合にも対応できます。

価格は1,000円から3,000円程度と手頃で、カー用品店やホームセンター、ネット通販などで購入することができます。 これだけの投資で命を守れる可能性が高まるのですから、すべてのドライバーが持っておくべきアイテムといえるでしょう。

脱出用ハンマーの選び方	ポイント
シートベルトカッター付き	事故時のシートベルト切断に対応
視認性の高い色	暗い車内でも見つけやすい赤やオレンジ色
コンパクトサイズ	運転席から手の届く場所に設置可能
滑りにくいグリップ	濡れた手でも握りやすい素材

ここで重要なのは、脱出用ハンマーの保管場所です。 トランクや後部座席の荷物の中に入れていては、緊急時に取り出すことができません。 必ず運転席から手の届く範囲、たとえばドアポケットやセンターコンソール、サンバイザーなどに固定しておきましょう。

• 脱出用ハンマーは運転席から手の届く場所に設置
• 同乗者用に助手席側にも設置しておくとより安心
• 定期的に固定位置を確認し、ずれていないかチェック
• 使い方を事前に確認し、いざというときに迷わないようにする

また、家族や同乗者にも脱出用ハンマーの存在と使い方を伝えておくことが大切です。 運転者が気を失ってしまった場合でも、同乗者が脱出行動をとれるようになります。

浸水後にやるべきこと・やってはいけないこと

車が浸水被害に遭ってしまった後、水が引いたからといって安心してはいけません。 浸水後の対応を誤ると、二次被害を引き起こしたり、被害がさらに拡大したりする恐れがあります。

ここでは、浸水後に絶対にやってはいけないことと、正しい対応について解説します。

絶対にエンジンをかけない

浸水後に最もやってはいけないことは、自分でエンジンをかけようとすることです。 これは非常に危険な行為であり、以下のような深刻な問題を引き起こす可能性があります。

1つ目は、ウォーターハンマー現象によるエンジンの破壊です。 シリンダー内に水が残っている状態でエンジンをかけると、ピストンが水を圧縮しようとして、コンロッドやクランクシャフトが折れてしまいます。 この故障が発生すると、エンジン本体を交換しなければならなくなります。

2つ目は、電気系統のショートによる車両火災です。 浸水によって濡れた配線やコネクターに電気を流すと、ショートを起こして火花が散る可能性があります。 最悪の場合、車両火災が発生して車全体が燃えてしまうこともあります。

3つ目は、感電事故のリスクです。 特にハイブリッド車や電気自動車は、高電圧のバッテリーを搭載しています。 濡れた状態で電気系統に触れると、重大な感電事故につながる恐れがあります。

• 水が引いた後も絶対にエンジンをかけない
• キーを回したり、スタートボタンを押したりしない
• セルモーターを回すだけでも危険
• 外見上問題がなくても、内部は損傷している可能性がある

どれだけ車の状態が良さそうに見えても、専門家の点検を受けるまでは絶対にエンジンをかけないでください。 この判断が、被害の拡大を防ぎ、あなた自身の安全を守ることにつながります。

EV・ハイブリッド車は感電に注意する

電気自動車（EV）やハイブリッド車が浸水した場合は、通常のガソリン車以上に慎重な対応が求められます。 これらの車両には、数百ボルトという高電圧の駆動用バッテリーが搭載されており、感電すると命にかかわる危険があります。

通常の状態では、高電圧部分は厳重に絶縁されており、人体に電気が流れることはありません。 しかし、浸水によって絶縁が破壊されている可能性があり、不用意に車体に触れると感電してしまうリスクがあります。

特に注意が必要なのは、海水に浸かった場合です。 海水は塩分を含んでいるため電気を通しやすく、通常よりも感電や発火のリスクが高くなります。 海水に浸かったEV・ハイブリッド車には、専門家以外は絶対に触れないでください。

車種タイプ	駆動用バッテリー電圧	感電リスク
一般的なEV	300〜400V程度	非常に高い
ハイブリッド車	200〜300V程度	高い
プラグインハイブリッド	300〜400V程度	非常に高い
48Vマイルドハイブリッド	48V	比較的低いが注意は必要

もし浸水したEV・ハイブリッド車に触れる必要がある場合は、ゴム手袋とゴム長靴を着用し、絶縁された状態で作業を行う必要があります。 しかし、一般のドライバーがそのような準備を持っていることは稀ですので、基本的には専門業者に任せるべきです。

バッテリーのマイナス端子を外す

感電や発火のリスクを軽減するために、可能であればバッテリーのマイナス端子を外しておくことが推奨されています。 バッテリーから配線を切り離すことで、電気系統に電気が流れなくなり、ショートによる火災を防ぐことができます。

ただし、この作業は車がガソリン車であり、かつバッテリーへのアクセスが容易な場合に限られます。 EV・ハイブリッド車の場合は、高電圧バッテリーとは別に12Vの補機バッテリーがありますが、これを外しても高電圧系統は遮断されません。 EV・ハイブリッド車の場合は、この作業を自分で行わず、専門業者に任せてください。

ガソリン車でバッテリー端子を外す手順は以下のとおりです。

1. ゴム手袋を着用する（感電防止のため）
2. ボンネットを開けてバッテリーの位置を確認する
3. マイナス端子（黒いカバーや「-」マークが目印）のナットを緩める
4. マイナス端子からケーブルを外す
5. 外したケーブルがバッテリーに触れないよう、ビニールテープで絶縁する
6. 可能であればプラス端子も同様に外し、絶縁しておく

• マイナス端子を先に外す（プラス側を先に外すとショートの危険）
• 端子を外したケーブルは絶縁テープで覆う
• 工具がバッテリーの両端子に同時に触れないよう注意
• 作業が難しい場合は無理をせず専門業者に依頼

この作業を行う際は、車体や周囲の状況をよく確認し、安全が確保された状態で行ってください。 水が完全に引いておらず、足元が濡れている状態での作業は避けましょう。

ロードサービスやディーラーへ連絡する

浸水した車は、自分で移動させることができません。 エンジンをかけることができないため、レッカー車による牽引が必要になります。

まずはJAFや自動車保険に付帯しているロードサービスに連絡しましょう。 大規模な水害が発生した場合は、ロードサービスへの依頼が殺到し、到着までに時間がかかることがあります。 できるだけ早めに連絡を入れることが重要です。

ロードサービスに連絡する際は、以下の情報を伝えられるよう準備しておきましょう。

伝える情報	内容
現在地	住所や目印となる建物
車種・ナンバー	車検証に記載の情報
被害状況	どの程度まで浸水したか
車両の状態	EV・ハイブリッド車かどうか
搬送先	ディーラーや修理工場の希望

レッカーで搬送した後は、ディーラーや修理工場で詳しい点検を受けます。 浸水の程度によっては、すべての電気系統とエンジン内部、足回りなどを分解してチェックする必要があり、点検だけでも数万円の費用がかかることがあります。

修理が可能かどうか、修理費用はいくらかかるかなど、専門家の診断結果を待って次のステップを判断しましょう。 車両保険に加入している場合は、保険会社への連絡も忘れずに行ってください。

浸水した車は修理できるのか

車が浸水被害に遭った場合、多くのドライバーが気になるのは「修理できるのか」「費用はいくらかかるのか」という点でしょう。 浸水の程度や被害箇所によって、修理の可否や費用は大きく異なります。

ここでは、浸水車の修理について知っておくべき情報を詳しく解説します。

修理可能なケースと費用の目安

浸水車が修理可能かどうかは、主に「どこまで浸水したか」「どのような水に浸かったか」「浸水時間はどれくらいか」という3つの要素によって判断されます。

一般的に、タイヤの半分程度までの浸水で、すぐに水から出せた場合は、比較的軽微なダメージで済むことがあります。 足回りの洗浄と乾燥、一部の電気部品の交換程度で修理が完了するケースもあります。

一方、床面を超えて車内まで浸水した場合は、修理費用が大幅に上がります。 シートやカーペットの交換、電気配線の点検と修理、場合によってはECU（エンジンコントロールユニット）の交換などが必要になるためです。

浸水程度	主な被害箇所	修理費用の目安
タイヤ半分程度	足回り、ブレーキ	5〜20万円
床面まで	電気配線、フロアカーペット	20〜50万円
シート下まで	ECU、シート、内装	50〜100万円
ダッシュボードまで	エンジン、全電装品、内装全般	100万円以上

ただし、これらの金額はあくまでも目安です。 海水に浸かった場合は腐食が急速に進むため、真水よりも被害が大きくなります。 また、長時間浸かっていた場合も、部品の劣化が進んで修理費用が高くなる傾向があります。

正確な修理費用を知るためには、ディーラーや修理工場で詳細な点検を受ける必要があります。 点検費用はかかりますが、修理するかどうかを判断するためには欠かせないステップです。

廃車を検討すべき判断基準

浸水した車は、たとえ修理できたとしても、その後さまざまな問題が発生する可能性があります。 修理費用と車の価値、将来的なリスクを総合的に考慮して、廃車という選択肢も検討する必要があります。

廃車を検討すべき判断基準として、以下のポイントがあります。

1つ目は、修理費用が車の時価額を超える場合です。 車の時価額とは、その車を中古車市場で売却した場合に得られる金額のことです。 修理費用が時価額を上回る場合は、経済的な観点から廃車を選択する方が合理的です。

2つ目は、ダッシュボード付近まで浸水した場合です。 この程度まで浸水すると、車の主要な電子部品のほとんどが被害を受けています。 すべてを交換しても、フレームなど交換できない部分に残った塩分や汚れが将来的な問題を引き起こす可能性があります。

3つ目は、海水に浸かった場合です。 海水に含まれる塩分は金属を急速に腐食させます。 見えない部分で腐食が進行し、数年後にフレームが弱くなるなど、安全性に関わる問題が発生するリスクがあります。

• 修理費用が車の時価額の50％を超える場合は廃車を検討
• ダッシュボードまで浸水した場合は修理しても問題が残る可能性が高い
• 海水に浸かった車は将来的な腐食リスクが高い
• 修理後も「冠水歴あり」となり、売却時に価値が大きく下がる

修理するか廃車にするかの判断に迷った場合は、ディーラーや修理工場の専門家の意見を聞くことをおすすめします。 また、廃車にする場合でも、事故車・水没車専門の買取業者に査定を依頼すれば、予想以上の価格で買い取ってもらえることもあります。

保険金請求の手続きと注意点

車両保険に加入している場合は、浸水被害に対して保険金を受け取ることができます。 正しい手続きを踏むことで、スムーズに保険金を受け取ることができます。

保険金請求の基本的な流れは以下のとおりです。

まず、水害が発生したらできるだけ早く保険会社に連絡します。 被害状況の報告と、今後の手続きについて確認しましょう。 大規模な水害の場合は電話が混み合うことがありますので、Webやアプリでの連絡手段がある場合はそちらを利用するとスムーズです。

次に、被害状況の記録を残しておきます。 車が浸水した状態や、水位の高さがわかる写真、被害を受けた場所の写真などを撮影しておくと、保険金請求の際に役立ちます。 スマートフォンで日時入りの写真を撮っておくとよいでしょう。

保険金請求の手順	内容
1. 保険会社へ連絡	事故報告、受付番号を取得
2. 被害状況の記録	写真撮影、被害状況のメモ
3. 車両の搬送	レッカーでディーラー・修理工場へ
4. 損害額の確定	修理見積もりまたは全損認定
5. 保険金の支払い	修理費用または時価額が支払われる

注意点として、浸水車は基本的に「水損車」として全損扱いになることが多いという点があります。 全損とは、修理費用が車の時価額を超える場合や、修理が不可能な場合に適用される判定です。 全損になると、保険契約時に設定した保険金額（上限額）が支払われます。

ただし、支払われる保険金額は車の時価額が上限となりますので、新車に近い状態でない限り、購入時の金額が全額戻ってくるわけではありません。 また、保険金を使うと翌年以降の等級が下がり、保険料が上がることも理解しておきましょう。

災害による車両保険の請求は、「1等級ダウン事故」として扱われ、通常の事故（3等級ダウン）よりも等級への影響が小さく抑えられます。 詳細は加入している保険会社に確認してください。

まとめ

この記事では、車の浸水対策について、被害を防ぐための事前対策から緊急時の脱出方法、浸水後の正しい対処法まで詳しく解説してきました。

車の浸水被害は、命にかかわる危険をもたらすだけでなく、愛車に深刻なダメージを与え、場合によっては廃車を余儀なくされることもあります。 しかし、正しい知識を身につけて事前に備えておくことで、被害を最小限に抑えることが可能です。

この記事の重要なポイントをまとめると、以下のようになります。

浸水の危険ラインは、マフラーの位置やタイヤの半分が目安となります。 冠水した道路には絶対に進入せず、ハザードマップで冠水しやすい場所を事前に把握しておきましょう。

万が一車内に閉じ込められた場合は、窓を開ける、窓を割る、水圧が均衡するのを待つという3つの脱出方法を覚えておいてください。 脱出用ハンマーを車内に常備しておくことで、緊急時の脱出成功率が大幅に上がります。

浸水した車は、水が引いた後も絶対にエンジンをかけてはいけません。 EV・ハイブリッド車は感電の危険があるため、専門家以外は触れないようにしましょう。 ロードサービスに連絡してディーラーや修理工場に搬送し、専門家の点検を受けてください。

ゲリラ豪雨や台風による水害は、いつ自分の身に降りかかってくるかわかりません。 この記事で紹介した対策を参考に、今日からできる備えを始めてみてはいかがでしょうか。

脱出用ハンマーを購入して車内に設置すること、車両保険の補償内容を確認すること、普段通る道路の冠水リスクを調べておくこと。 これらの小さな行動が、いざというときにあなたと愛車を守ることにつながります。